国連では温室効果ガスの最大37％が、グローバル・フードシステム由来の排出に起因すると位置づけました。フードシステムの恩恵を享受している全ての人たちが地球の温暖化に関わっており、環境に「無関心」であった消費行動を見直し、十全的な知見をもって日常を改める必要があります。欧州は、ポスト・コロナの経済戦略にグリーン・リカバリーを掲げ「Farm to Fork（農場から⾷卓まで）戦略」を策定しました。日本も農林水産省が環境政策を打ち出しています。
そして、そこで重要になってくるのが消費者教育です。プロダクトアウトの経済戦略であることに変わらないものの、需要を生みだすことがカギとなります。環境への配慮を意識した消費行動へと変容させるために、欧州では初等教育から環境教育の義務化が進み、日本でも環境教育への取り組みが活発化してくるでしょう。消費者の十全的な視点の獲得によって「無関心」からの脱却を促すのです。しかし、義務や責任感を促したとしても限界があります。環境意識に紐づく付加価値が価格や品質を上回る必要があります。環境配慮した消費行動をステータスと紐づけることでゲームチェンジが生じている自動車産業のように、フードシステムでも消費行動自体を豊かさの享受へと紐づけることが出来るかどうかが、今後の鍵となります。例えば、持続可能なフードシステムのゴールを地域分散社会や地域循環共生社会と置いた場合、地域の食材や有機食材などを食べなければいけないのではなく、地域の豊かな食文化産業を創りだすビジョンとしてゴールに置くことで持続可能で豊かなフードシステムへ移行する高い推進力を得られるのです。
そこで、欧米では料理人の役割に注目が集まっています。料理人はフードシステム上の付加価値をつくるプロデューサーであり、そしてインフルエンサーです。その彼らが、十全的な視点を持ち社会ビジョンを掲げることが珍しくなくなりました。料理人たちのレストラン評価を行っているミシュランガイドが「グリーンクローバー」という新しい評価軸を打ち出しました。サステイナビリティの実践、環境保護に取り組んでいるレストランに与えられる称号です。さらに、このような担い手は「グリーンジョブ」と定義づけられ、その創出が、各国の政策に反映されるようになりました。グリーンジョブは環境産業に従事している人と捉えがちですが、国際労働機関は「ディーセント・ワーク（働きがいある、人らしい仕事）」とも定義づけています。つまり、若い次世代を担う人たちに担って頂きたい産業分野、憧れる職業にする必要があるのです。医療や福祉分野に進む若者たちに共通した就労動機があるように、これからは共通したキャリアアンカーをもった世界中の若者たちがグリーン産業の担い手となるでしょう。
私は、世界中の次世代の若者から日本が尊敬される国に、憧れる国になるためには、つまりクールジャパンの活動の中心にグリーン産業化、グリーンジョブの創出を置く必要があると考えます。そして、そのビジョンはユネスコに登録された無形文化遺産＜「自然の尊重」という精神に則ってできた「和食」＞の世界観が最も近いのではないかと考えています。
今、私たち職業教育機関のすべきことは沢山あります。グリーン産業化の担い手育成として、技術だけでなく職業倫理に取り組まなければいけません。その醸成のために、職業教育機関は初等教育から始まる環境教育へ連なる必要があります。そして、＜「自然の尊重」という精神に則ってできた「和食」＞の教育です。「和食」は保護するのではなく、精神性や世界観、ビジョンを掲げて教育に取り組むことです。これが実現できれば、日本は世界から「クール」と魅了され続けることができるでしょう。